トラック盗難被害多発!運送業における盗難防止対策5選!
更新日: 2023/12/01
トラック盗難被害多発!運送業における盗難防止対策5選!
昨今は自動車やトラックなどの貨物車における盗難事件が増加している傾向にあります。貨物車の盗難は運送業を営む企業にとって大きな損害となるため、盗難防止対策に取り組むことが必要不可欠です。
この記事では、トラックの盗難防止対策が重要な理由を解説するとともに、運送業における盗難防止対策を解説します。
トラックの盗難防止対策が重要な理由
茨城県警察が公表した内容によると、2023年の自動車盗難事件は342件となっており、人口10万人あたりでは全国で最も多い件数を記録しています。このうち、トラックを含めた貨物車の盗難件数は、前年比1.6倍の件数に増加しているとしています。
このような背景からも、トラックなどの貨物車は、自動車盗難事件においてもターゲットになりやすい車種であると推測できます。一方、運送業にとってトラックは仕事に欠かすことのできない重要な設備です。
盗難されることで仕事にも大きく影響が出てしまうため、盗難を未然に防ぐ防犯対策が重要というわけです。
運送業におけるトラックの盗難防止対策5選!
ここからは、運送業におけるトラックの盗難防止対策について解説します。一度盗まれた車両というのは手元に戻ってくる確率が非常に低いので、盗難を未然に防ぐ対策を施しましょう。
盗難防止機器を活用する
トラックが盗まれないために効果的な方法の一つに、盗難防止機器を活用するという方法があります。例えば、車輪の下にアンカーベースをセットした上で、チェーンで固定する方法も効果的です。
また、バー式のハンドルロックを施しておくことで、すぐに盗まれてしまうことを防ぐ効果が期待できます。その他にも、盗難防止アラームのような警報装置をセットしておくと、相手を威嚇して周囲に異常を知らせることも可能です。
侵入しにくい工夫をする
トラックの盗難被害を防ぐためには、敷地内に侵入されない工夫も必要です。例えば、出入り口に鉄骨の大型門扉を取り付けることで、アルミ製の門扉とは違って簡単に破壊されてしまうようなリスクを低減できます。
また、門扉備え付けの鍵だけに頼るのではなく、チェーンロックなどを使用して2重の施錠を行うことで、敷地内への侵入を防ぐ効果が期待できます。このように、簡単に敷地内へ侵入することができなくなると、盗難被害のリスクを減らすことができます。
監視カメラを設置する
敷地内に監視カメラを設置することで、トラックが盗難されてしまうリスクを減らすことができます。監視カメラは設置されているだけで「見られている」という意識が働くので、犯罪を未然に防ぐ効果があります。
また、実際に盗難事件が発生した際にも、記録した映像を証拠として活用することができます。事件発生後の状況検証も正確に行えるため、犯人特定や事件解決までの資料として役立つ可能性もあります。
GPS装置を取り付ける
トラックにGPS装置を取り付けておくことで、盗難被害にあった際にも追跡することができます。リアルタイムで車両の現在地を把握することができるので、トラックを取り返せる可能性が高まります。
トラックは盗まれた後に解体されてしまうことも多いため、GPS装置で車両位置を早期に特定することが重要です。事件の早期解決にも役立つ施策なので、積極的にGPS装置を取り付けましょう。
隠しスイッチを取り付ける
トラックの盗難を防ぐために効果的な施策として、隠しスイッチの取り付けが挙げられます。隠しスイッチとは、車両本体に取り付けられている純正のエンジンキー以外に取り付ける、もう一つのスイッチです。
隠しスイッチと純正のエンジンキーの二つを作動させなければいけない仕組みで、エンジンキー単体でエンジンはかかりません。隠しスイッチの存在に気付かない場合、トラックのエンジンがかからないため、盗難被害を防ぐことができるというわけです。
これはパトカーなどにも採用されているダブルロック方式なので、非常に効果的な盗難対策といえるでしょう。
トラックの盗難防止に効果的なセキュリティサービスをご紹介
関西電力グループの関電SOS(株式会社オプテージ)では、トラックの盗難防止に効果的な法人向けのセキュリティサービスを提供しています。
例えば、駐車場に防犯カメラシステムを導入することで、車両の状態をリアルタイムで監視することができます。
また、オフィスへの侵入に対しても、各種防犯センサーを設置する事で、24時間365日の警備体制を構築することができます。
防犯センサーによって異常を検知した場合、監視センターに異常が送信されます。異常検知を受けた監視センターは直ちにプロの警備員を
現地に派遣するので、緊急時や異常発生時に素早い対応を行うことができます。
トラックやトラックを保有する企業様の盗難被害を防ぐために効果的な警備システムをご提案できますので、導入をご検討されている方はお気軽にご相談ください。
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