日常的に発生している火災は、一般住宅をはじめとして仕事場のオフィスビルで発生するケースも想定されます。またオフィスビルは一般的に多くの企業が入っており、多くの人が内部にいる関係上、火災が発生した際のリスクが大きく、甚大な被害を引き起こすケースも珍しくありません。

本記事ではビルで発生した火災事例を踏まえ、オフィスビルで火災が発生した際の対応や万が一に備えたセキュリティーサービスについてご紹介していきます。火災からオフィスビルを守るためにも、従業員の安全を確保するためにも参考にしてください。

ビルで発生した火災事例

ここでは実際にビルで発生した火災事例についてご紹介していきます。こちらでご紹介する事例は発生している火災のほんの一部であり、実際には日常的に数多くの火災が発生しています。どのようなビルであってもちょっとした不注意で、出火につながることを念頭におき、注意する必要があります。まずは以下でご紹介する火災事例を踏まえて、ビルにおける火災の危険性について確認していきましょう。

2021年12月　大阪のビル火災

大阪の北新地の雑居ビルで2021年12月に火災が発生し、28人が死傷し25人の死亡が確認されました。原因は放火と報じられています。ビル火災の原因はビル内における火の不始末などに限らず、不審者による可能性まで考える必要があります。また2方向への避難経路が確保されていなかった点が、当事例の被害を拡大した恐れがあるとも報じられており、複数の避難経路を確保することの重要性がわかる火災事例でもあります。

2019年3月　バングラディッシュのビル火災

バングラデシュの首都ダッカのオフィス街にあるビルで2019年3月に大規模な火災が発生し、19人以上が死亡しました。また火災の被害から逃れるためにビルから飛び降りた6名が死亡、70名以上が負傷したと報じられています。当火災事例のように火災による直接的な被害はもちろん、火災を免れるためにも飛び降りなどで死傷するリスクがあることを物語っています。

2005年2月　スペインのビル火災

スペインの首都マドリード市にある高層ビルで、2005年2月に火災が発生しました。当ビルの21階で出火し周辺が崩壊したことで、出火原因がわからないほどビルが損傷したと報じられています。しかし火災発生時間が土曜日の深夜だったこともあり、消防士2名が怪我をした程度で、人的な被害は比較的少なかったことが、不幸中の幸いでした。

オフィスビルで火災が発生した際の対応

上記の事例で触れたようにビルで発生した火災は、多くの人が出入りする関係上、犠牲になる人員が増える可能性が高くなる傾向にあります。またオフィスビルは特に、平家に比べて避難経路を十分に確保することも難しい場合が多く、そうした点でもビルは事前に入念な火災対策が必要です。

さらに高層階で火災が発生した場合は、エレベーターがストップする可能性も高く、特に避難経路が限定的になりがちです。それに伴い階段やオフィスフロアなどで、人々がパニックに陥り、二次的な被害の危険性も高まります。

オフィスビルで火災が発生した際の具体的な対応としては、次のような点が挙げられます。一般的にセキュリティサービスと契約されているオフィスビルや、館内アナウンスが設置されているビルでは火災が発生した場合、防災センターなどから館内アナウンスが流れます。そのため館内アナウンスに従い、冷静に火災現場やフロア内から地上避難することが大切です。

またビルから火災の際には、煙の吸引に伴う二次的な被害を避けるため、ハンカチやタオルなどで口と鼻を覆って体を低く保ち、煙を吸い込まないように避難する必要があります。オフィスビルによっては、火災の煙から体を守るための防煙フードが設置されている場合もあります。設置されている場合には活用し、少しでも火災の被害から身を守ることが重要です。

オフィスビルの火災対策

オフィスビルで火災が発生した際には、上記のような火災対策が有効ですが、火災が発生した場合に、すぐに対処できるような対策を講じておく必要があります。具体的な火災対策としては、火災検知器などを設置し定期的にメンテナンスを欠かさない事や、オフィスビル向けのセキュリティサービスを導入する方法が挙げられます。

オフィスやビル向け関電SOSのセキュリティサービス

関電SOSでは、飲食店や店舗・オフィスなどの小規模事業所向けセキュリティサービスをはじめとして、事業所・ビル内のオフィス・ビル全体の大・中規模建物向けのセキュリティサービスをご提供しています。

柔軟なシステム構成と機能的なセンサー配置した機械警備によって、24時間365日オフィスやビル、大切な従業員の安心・安全を見守り続けることが可能です。さらに異常発生時には監視センターによる指揮のもと、経験豊富なパトロール員が現場へ向かい緊急対処します。

また火災のみならず、防犯センサーを活用し不審者や侵入者への威嚇をはじめ、非常通報の監視から給水設備や電気設備の異常監視まで、あらゆる設備の監視を行いオフィスビルの安全を保ちます。

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