飲食店を運営している方や、飲食店で働いている方が注意すべきことの1つが火災についてです。飲食店における火災は厨房からの発生が大部分を占めており、備品の消失をはじめ店舗のイメージダウン、従業員のけがの可能性など、多くの弊害があります。そうした弊害を防ぎ安全に運営するため、本記事では、飲食店での火災を防ぐ防火対策について解説していきます。

飲食店における火災の主な原因とは

飲食店が防火対策を考える際には、まずどのような火災が発生しているのか、何が原因で火災が発生しているのかなど過去の事例から火災の原因を把握し、対策しておくことが重要です。飲食店における火災でもっとも多くの割合を占めているのが、フライパンや鍋で食材や油などを火にかけていることを、忘れ放置してしまったケースです。

実際に作業が多い繁盛店や一人で複数の料理を作っているケース、一人で会計の金銭授受まで行っているなど、火にかけたことを忘れ放置してしまうケースは多くの飲食店で起こりうる事態です。

その他には、加熱のし過ぎによる火災も原因の1つとして挙げられます。特に高温で調理する揚げ物料理などでは、加熱し過ぎてしまい出火してしまうケースが多く挙げられます。さらにその火が、換気扇やダクトに吸い込まれ大きな火災につながるケースも報告されています。

その他にもガスに直接引火するケースや、高温状態の物をゴミ箱に投げ捨ててしまい出火するケースなども挙げられます。上記でご紹介した以外にもさまざまなケースが想定されますが、まずはこうした多くの割合を占める出火の事例を把握し対策することが重要です。

飲食店で火災を防ぐためにできる防火対策とは

多くの飲食店において、火にかけたことを忘れてしまうケースや、加熱のし過ぎで出火するケース、換気扇やダクトに吸い込まれ出火するケースなど、先に触れたような火災は起こり得ます。こうした火災を防ぐためにできる防火対策として次のような方法が挙げられます。

機器の取り扱いや火災マニュアルの整備

飲食店で導入している機器の取り扱いや火災マニュアルを整備することが、1つ目の防火対策です。飲食店で導入している機器には、直感的に使用できる機器や簡単にボタン1つで使用できる機器も多くありますが、改めて取り扱いや使用方法をスタッフ全員で確認しましょう。実は誤った使い方をしていた結果、思わぬ火災を引き起こしてしまうケースも少なくありません。

しかしどれだけ機器の取り扱いに注意していても、人的なミスが起きてしまうケースや誤作動で出火につながってしまうケースもあります。そうしたもしものために、火災マニュアルを整備しておくことも重要です。火災マニュアルとは、火災が発生した際に従業員がどのように行動すべきかをまとめたマニュアルです。

火災マニュアルが整備されていることで、従業員が的確に行動できるようになり、火災を最小限に留めることができます。また防火責任者を決めておき、火災マニュアル通りに従業員が行動できるよう、統率を取れるような環境を整備しておくことも重要です。

新型の厨房機器に交換する

上記でも触れたように、飲食店の火災には換気扇やダクトが出火に関係しているケースも挙げられます。こうした事例では、従業員の不注意に原因があるケースがほとんどですが、厨房機器の性能や劣化、油汚れなどが関係しているケースもあります。

実際に新型の厨房機器では、輻射熱（ふくしゃねつ）を抑える効果があるものや未然に高温になりすぎないよう温度を制御してくれるなど、火災を防止する機能が備わっているものが販売されています。

そうした高性能な新型の機器を導入することも防火対策の1つと言えます。さらに新型の厨房機器に交換することで、従業員がより快適に作業でき作業性が向上する、清潔な状態を保てるなどのメリットも挙げられます。

防火につながるセキュリティ機器の導入

火災センサーやガス漏れセンサーといった、防火につながるセキュリティ機器を導入するのも防火対策の1つです。火災センサーは、営業時間はもちろん営業時間外でも火災発生を検知して知らせる機器で、必要に応じて119番通報し早期消化につながる機能が搭載されているタイプもあるため、そうしたタイプの火災センサーを導入するのも1つの方法です。

また出火の際はもちろん、ガス漏れを検知して、異常を知らせるSOSガス漏れセンサーも効果的です。

飲食店の防火対策やセキュリティについてはお気軽にお問い合わせください。